サービス

当社の特徴

豊富な経験を活かしたコンサルティング

当社のメンバーは、日本でまだあまりSDGsが認知されていなかった頃から、さまざまな業種や規模の企業に対してSDGsやサステナビリティに関するコンサルティングに携わってきました。企業の経営層や担当部署がサステナビリティの本質を理解し、ビジネスに活用していくためには、どんな方法論が有効なのか、社内に浸透させるためにはどんな工夫が必要なのか、といった実践的な取組みについて、豊富な経験・知見を活かした支援が可能です。

理解しやすいアプローチ

サステナビリティは多くの日本企業にとっては新しい概念であるため、その考え方が理解しづらい、カタカナや英字の専門用語が多く馴染みにくい、などと感じることも少なくないようです。当社では、経営層や担当部署の方々に、基本的な概念や取り組む意義をしっかりと理解し腹落ちして取り組んでいただけるよう、わかりやすい言葉での説明を常に心がけるとともに、担当者と一緒に考えるプロセスを重視しています。

柔軟なプロジェクト設計

SDGsやESGは厳密なルールではなく、持続可能な社会をつくるための大きな方向性を示す目標やフレームワークです。どのように取り組むかは、個々の企業や組織が、自分たちの目指すあり方や実現したい未来、そのために何ができるか、といったことについて考えることから始まります。当社では、フレームワークの要点を押さえつつ、それぞれの企業・組織の実用や個性に合ったプロジェクトを柔軟に設計します。

幅広いテーマに対応

サステナビリティに関連する社会課題は多岐にわたりますが、社会の変化に応じて社会課題の捉え方や重要性は変化し、また次々に新たな社会課題が現れます。当社では、国内外の動向や各ステークホルダーの関心事を把握した上で、環境・資源問題、気候変動、ビジネスと人権、情報開示、D&I、地方創生などさまざまなテーマに関しても、企業に求められる取組みの提案が可能です。

持続可能な社会と長期的な価値創造のために

どんな企業・組織が取り組むべきか

SDGsやESGをはじめとしてサステナビリティに取り組む意義があるのは、大企業や上場企業だけではありません。サステナビリティは、地球上で暮らす人々が向き合う、気候・環境、水・自然資源、格差、ジェンダー、人権、教育、食糧、健康、労働など多くの社会課題に関わるもので、あらゆる事業活動は、それらに直接的・間接的に影響を与えます。だからこそ、規模や業種・業態に関わらず企業はもちろん、政府、自治体、教育機関などすべての主体が、サステナビリティに取り組むことが大切です。

いつはじめるか

SDGsやESGへの関心が高まっており、とくにSDGsはメディアやSNS等でも日常的に取り上げられるようになりました。さらに、コロナ禍で人々の価値観が急速に変わり、世界がパラダイムシフトを迎えようとするいま、企業や組織がサステナビリティに本気で取り組むべき時にきているといえます。まずはサステナビリティの考え方を正しく理解し、経営層がコミットするところからはじめましょう。

なぜ取り組むのか

さまざまな社会課題が出現するなかで、消費者や市民社会、投資家などさまざまなステークホルダーの意識が変化し、利益追求や顧客重視のみならず、サプライチェーン全体での責任ある企業行動も問われるようになりました。サステナビリティに取り組むことは、経営基盤を強化し、ビジネス機会を増大させ、かつリスクを低減することに繋がります。サステナビリティとはすなわち、企業の持続的な成長と、事業を通じた社会課題の解決を両立させる手段ともいえます。

何をするのか

事業を通じた社会課題の解決を自社の成長戦略や新たな価値創造にも繋げていくうえで、サステナビリティの考え方をどのように活用するか、しっかりと定義し、事業活動に実装していくプロセスが必要です。旧来のCSR的な発想で、既存の取組みにSDGsの17目標のアイコンを貼り付け、個別目標に「貢献する」ことに留まるのではなく、社会に与えるプラスの影響を最大化できるような新たな取組みを考えるなど、革新的な思考が必要となってきます。

どのように進めるのか

サステナビリティの思想は、次の世代が生きる未来を想像し、現状のままではいけない、と警鐘を鳴らすことから生まれました。自然や資源は有限であり、いまの世代が快適に暮らすために将来の世代にツケを回すべきではない、そのために現時点で行うべき対策を考える、という発想です。企業がサステナビリティに取り組む上でも同様に、未来にどんな企業でありたいのか、社会にどんな価値を提供したいのか、といったビジョンやパーパスを設定し、それに基づいて今すべきことや、中長期的に実現していくことを、十分に議論して目標を立て、計画・実行し、モニタリングし、継続的に回していくことが重要です。